日本の公立小・中学校にはたいていPTAがある。それゆえ、子どものいる家庭ではPTAとのかかわりが生じる。子どもが学童期になると、PTAの役員や係が決まるまで帰れず、しんどい思いをする保護者も多い。最近でこそPTAの入退会は自由だと知られてきたが、PTAによっては同調圧力が強く働き、入退会自由を口にするのも憚られる状況だ。そもそも、多くの人がイメージするPTAは、学校単位で活動するそれのことだろう。だから、日本のPTAがピラミッド型組織になっていて、その頂点に「日本PTA全国協議会」があり、８００万会員を擁する日本最大の社会教育団体であることは殆ど知られていない。しかも、学校単位で活動するPTAが徴集する会費の一部は、市区町村単位の上部団体→都道府県単位のそれ→日Pへと「上納」され、その使途には不明なところがある。この組織の上層へ行けばいくほど、自営業男性の数が増えていく。ジェンダー問題が影を落としているのだ。しかも、憲法改正など右派的な主張をすると同時に「親学」推進に熱心な日本青年会議所に所属する男性が少なくない。PTAの「闇」をも明らかにした渾身のドキュメント！